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「PIJ投資助言」による 株式投資のおすすめ

2011年、「お客様に信頼される資産アドバイザー」を目指し設立いたしました。2012年11月に「投資助言業者」として、金融庁に登録され、翌年2月より、投資助言業の営業を開始いたしました。

さて、株式投資は、将来のインフレや、現在の円安などによるおカネの購買力の低下を補い、さらに、将来の備えを万全とするための手段としてふさわしいものの一つだと考えます。

私たちの投資助言は、おそらく証券会社など他の金融商品取引業者による株式運用の常識からは離れた真似のできない、かつ素晴らしい成果を生む可能性が高いものだと自負しております。

私たちの投資助言の考え方や方法は以下の通りです。

  • 私たちは、株式を長期にわたって保有することが重要だと考えます。

    私たちは良いと思った会社の株式は、上がっても売却を薦めません。要は、良い会社、成長する会社の株式を長く何年ももつことが重要だと考えています。

    株価は、短期的には、いろんな要因で変動します。政治、マスコミの報道、機関投資家の動向、最近では、コンピュータによるトレーディングなどによっても変動します。   私たちは多くの証券会社が投資家の皆様に、この短期的な変動をもとにして、株式の売買を薦めるのを見てきました。このような売買では、株式投資による大きな成果は引き出せません。

    株価は、長期的には、企業の業績に大きく影響されます。利益を出し続け、成長を続ける会社への長期にわたる投資は、素晴らしいリターンをもたらします。それこそ株価が10倍以上になることも珍しくありません。これが私たちの目指すものです。
  • 私たちは、投資する企業をよく理解することが大事だと考えます。

    私たちは、主に、証券会社が取り上げることの無いような小さな成長する企業への投資を中心に行います。その理由は、小企業が大会社に比べて成長率が高いこということと、小企業は、その展開する事業が解りやすいとうメリットに因ります。
    通常、証券会社が薦めるような大企業は、沢山の部門を抱えており、その各部門を理解することは、困難を極めます。それに対しまして、小企業は、ビジネスモデルがシンプルで、理解を深めることは然程難しいことではありません。

    私たちは企業を理解することが、株式投資する上で非常に大事なことだと考えます。投資した企業を理解できていなければ、前述した長期間の保有など出来るわけがないのです。理解が出来ない会社に投資することは、試乗も調べることもなく自動車を買うようなものだと思います。

    私たちは、投資する企業をしっかり理解して、フォローを続け、そしてその企業が順調である限り、辛抱強く持ち続けて頂くよう助言します。
  • 皆様の投資が日本を発展させます。

    日本は今年も多くの成長性に富んだ小企業が株式を公開しています。おそらく世界中でアメリカに次ぐ数の多さなのではないでしょうか。日本は、世界のマーケットの中でも、大きな成長の可能性を秘めた小さな企業に投資する機会に恵まれているのです。

    私たちは、人が気付かないでいるような会社の価値を丹念に調べて、投資する銘柄を発掘し、皆様にお薦めして参ります。

    私たちは、これから伸びようとする企業の株式に投資することが、皆様の明日を豊かにし、また、皆様の投資が、小さな会社を大企業に成長させるもととなり、ひいては日本の発展に寄与するものと考えます。

PIJの投資助言を是非、ご検討頂ければと思います。



サービス案内
  • 助言契約について
  • ・助言の対象は、原則として日本の株式(個別銘柄)とします。
  • ・助言報酬は、助言によりご資産が殖えた場合に、増えた額の2割を成功報酬としてお支払いただきます。
  • ・定性・定量の両面から個別銘柄の分析を行い助言いたします。

・投資助言契約締結に当たっては、「契約締結前書面」「契約時書面(契約書)」「投資助言契約細則」の内容をよくご確認の上、ご自身でご判断ください。

・投資助言は有価証券を対象にしますので、投資元本が保証されているものではありません。また、助言に基づいてお客様が行った成果はすべてお客様に帰属します。売買の結果、お客様に損害が発生することがあってもこれを賠償する責任を負いません。

・投資助言契約の費用として契約資産が増加した場合、成功報酬(増加分の20%の額)をご負担いただきます。また、投資助言費用とは別に、有価証券の売買の際に、お取引をされる証券会社で定められた売買手数料が生じます。

  ●重要事項の説明
  ●苦情処理措置・紛争解決措置について

  • 詳細は、03-5201-3611へお問い合わせ下さい。


  • 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第563号
  • 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2670号
  • 加入協会 一般社団法人日本投資顧問業協会